コロナが落とした影、7割経済～7割経済の対策～

現在、新型コロナウイルス感染症は、日本で、一時的に流行が収束している。

しかし、他国では再流行しており、その余波をいつ受けるかとヒヤヒヤしているところである。

新型コロナウイルスは、約100年前のスペインかぜとよく比較される。

スペインかぜは、1918年から1920年まで３年かけて３度の流行し、世界中で少なくとも4000万人以上の命を奪った。

今回の新型コロナウイルスでは、2019年12月31日中国湖北省武漢市で病因不明の肺炎の集団発生が報告されたのが初めてとなる。

そして、現在（2021年10月29日時点）2億45355万人が感染し、520万9千人が死亡している。

世界的流行という意味で確認すると現在3回の流行が発生している。

しかし、スペインかぜのように収束に向かっているかというと、とてもそのようなことはなく、イギリス、ロシア、トルコ、ウクライナでは、再流行の兆しがある。

近隣では、ロシア、ラオス、シンガポールが感染流行の真只中とされている。

このような厳しい現状の中で日本経済は、7割経済となってきている。

今までのような働き方では、経済が回らず、7割の売上が中長期的に継続している。

自動車産業と航空産業、それに伴う中小企業が大きな影響を受けている。

このような状況で、どのように対応していくべきかと考えると、人材効率化が一番手っ取り早い。

人材効率化として、リストラなども考えられるが、実際には、日本では、一部の職員を退職させるのはとても困難である。

そのため、給料カットなど、全員が被害を受ける体制となっている。

そして、給料カットなどした場合は、その組織の成長は止まり更に経済的損失につながる。

では、どのようにすれば良いかとなるが、短期的にはやはり、給料カットなどの対策を講じるか、余剰金を補填に当てるしかない。

ただ中長期的な対策とはならない。

7割減した売上を戻すためには、労働効率を上げる他ない。

では、どれだけの労働効率を達成すれば7割を10割に戻せるかというと、1.5倍の労働効率が必要になる。

給料を下げられた上に労働効率を上げろと、現場のことを何も考えていないといわれそうだが、その方法しか無い。

では、現場に文句を言われないようにするかというと、ツールを使用し、実働はほぼ変わらないが、効率化する。

例1、人数はそのままで、若い人材を活用することにより、給料を削減。その分の技術的基盤は、補助ツールを用いた対応を行う。能力効率1.0÷給料0.8＝労働効率1.25

例2、人材はそのままで、その人にすごく頑張ってもらう。能力効率1.25÷給料1.0＝1.25

例3、人材はそのままで、ツールを使用し、残業を減らし、スタッフ配置を効率化。能力効率1.25÷給料0.85＝1.47

以上のことを実行することにより、7割経済であろうとしっかりとした売上を得ることができる。

そのために必要であるのが、DXである。

デジタル・トランスフォーメーションであるが、中身はデジタイゼーション、デジタライゼーションからデジタル・トランスフォーメーションにつながる。

意味合いとして、既存のビジネスモデルにデジタル技術を取り入れ業務を効率化、デジタル技術を活用して新たなビジネスモデルを創出、その結果として競争上の優位性を確立し、全体に影響を与える。

以上のような経緯をとおる。

医療の面では、現在はスタッフなどの医療的人材が充足しているが、（充足しているとは言えないが・・・）これから2025年.2040年にかけて医療に対しての需要が大きく上がるのに対して、供給が不足するという状況に陥る。

上記の事に対する対応は、医療にとって、とても重要である。

現在進められている内容として、パソコンが使えないスタッフであっても音声入力が可能になる。

更にスマートデバイスにより、いついかなる場面でも記録観察ができる。

このような事を行い、更に一歩進んだところにDXがあると思う。

そのDXを行うために常に経営者は、考え行動しなければならない。

これからは、ITに置き換わる部分と、人としての技術的要素がある部分の二極化となり、デジタルでできる部分に対応しながら、技術的知識と技量を持った人材でなければ、生き残れない世界になってくると考える。

しっかりとしたマネジメント能力、対人能力、技術的能力などをしっかりと育てることで、これからの世界に活躍できる人材になるため、研鑽しなければならない。